提案例Proposed example

設備容量の最適化

例えば熱源更新の際は、EMSデータ等から実際の設備の冷房負荷を把握することで必要な設備容量がわかります。単純に既設能力のまま更新するのではなく、実負荷に合わせてダウンサイジングした最適化を検討します。

最適チューニング

設備機器の運転データを解析し、機器の稼働時間の変更や設定値の見直し制御パラメータの調整などで省エネを行います。

電力負荷の平準化

デマンド制御等の活用により電力の需給逼迫時に空調機器や照明機器の制御が行え、電力の負荷平準化やコスト削減が図れます。

設備性能のチェック

設備機器は経年劣化や部品の不具合により定格性能を発揮できなくなります。設備効率（COP・ボイラ効率等）を定期的に解析し、機器の稼働時間を考慮した適性オーバーホールで性能回復を図り省エネを維持します。

エネマネ事業の補助率Subsidy rate

補助金申請のパターン		（a）一般事業	（b）エネマネ事業	（a）一般事業+（b）エネマネ事業
補助金の申請内容
		省エネルギー設備への更新、改修等、計測・見える化・制御等の機能を備えたエネルギーマネジメントシステム（以下「EMS」という）の新設で省エネルギーを達成する事業	SIIに登録されたエネマネ事業者と「エネルギー管理支援サービス」を契約し、SIIに登録されたEMSを用いて、より効果的に省エネルギーを達成する事業	（a）一般事業（b）エネマネ事業の両方の条件を満たす事業
申請要件	設備更新	省エネルギー率5%以上もしくは 原単位改善率5%以上（注1）	—	省エネルギー率5%以上もしくは 原単位改善率5%以上（注1）
	EMS	—	省エネルギー率2%以上	省エネルギー率2%以上
補助率	中小企業	1/3以内	1/2以内	1/2以内
	大企業	1/4以内	1/3以内	1/3以内
エネルギー管理支援 サービス契約		—	締結	締結

（注１）生産量が増加し、かつエネルギー消費量が増加する事業に限る